▲柴田法則による日経平均
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【ﾃｸﾆｶﾙ的に見た今週の予測】
ギリシャの政治混迷を受けて再度欧州懸念が株式市場を支配、テクニカル的には売られ過ぎゾーンに到達はしていますが、買い手掛かりに乏しく、懸念材料が意識されている状況ではリバウンド狙いの買いも様子見と言う状況。中国が12日に預金準備率を引き下げ一時好感されたものの長続きはせず、市場心理も弱気派が徐々に増加、当面はギリシャ情勢の好転を待つしかないと言う感じ。明日には独仏首脳会談も有り、欧州債務危機解決に向けた取り組みで協調出来るかどうかがポイント。不透明要因が多く、今は少しぐらいの好材料では相場環境の好転は期待出来ず、環境が良くない時は休む、無用に売買を繰り返しても益は少なくリスクは大。今週の日経平均株価変動レンジは9250円〜8750円。（5/14更新）
【 本日の市況 】
17日の米市場は、米格付け会社ムーディーズがギリシャの長期債務格付けとスペイン金融機関16行の格付けを引き下げたことで欧州債務問題の拡大懸念が広がったほか5月のフィラデルフィア連銀製造業景況指数が大幅に悪化したことも嫌気され、ﾆｭｰﾖｰｸﾀﾞｳが▼156の12442ﾄﾞﾙ、ﾅｽﾀﾞｯｸが▼60の2813ﾎﾟｲﾝﾄと共に続落。
18日の日本市場は、欧州債務問題に加え米景気の悪化懸念や円高進行を嫌気して朝方から主力株を中心にほぼ全面安の展開となり、前引けは▼207の8669円で終了。後場に入ると、軟調地合いが引き続くなか香港などアジア市場が軒並み安となったことを嫌気してじりじりと下げ幅を拡大する展開となり、大引けは日経平均が▼265の8611円、ﾄﾋﾟｯｸｽが▼21の725ﾎﾟｲﾝﾄと共に反落。売買高は20億5374万株、売買代金1兆2187億円。値上がり銘柄数186に対し値下がりは1443。寄前外国人注文状況(ﾛｲﾀｰ発表)は240万株の売り越しと観測(前営業日確定値は10万株の売り越し)。（5/18更新）
先週は下値模索となるが、買いゾーンに突入してきているとしました。週始めは、欧州政治的リスクや米雇用統計への失望からＮＹダウが大きく下落したことで、▼261の9119円と今年最大の下げ幅となりました。翌8日(火)は小反発するものの、ギリシャの政局不安やスペインの金融不安から3日続落となり、週末11日(金)は▼56の8953円と終値で2月13日以来の9000円割れとなりました。今週はギリシャの政局混乱を受けて9000円を挟んで一進一退の動きが想定されます。悪材料が出て一段安の8800円水準あれば、目先反発に転じる可能性があります。本日14日(月)は、先週末12日(土)に中国人民銀行が預金準備率を0.5％引き下げると発表したことを好感して8986円で寄付き、9031円まで上昇するもののすぐに反落しました。後場は11日の終値8953円近辺を安値に40円ほどのもみあいに終始し、△20の8973円で引けました。（5/14更新）
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